農林中金総合研究所

本研究は、2022～2024年にかけて実施した全国規模のアンケート調査（計6,216名）に基づき、木材利用促進に向けた国民意識の構造とその変容を因子分析・重回帰分析・相関分析により明らかにしたものである。分析の結果、当初、木材利用は「漠然と良い」とする包括的評価が中心であったが、年を追うごとに「安心健康志向」「快適居住性志向」「環境貢献志向」「自然由来志向」「感性志向」など、明確な価値志向へと再編されたことが確認された。また、性別や年代等の属性により重視する価値が異なり、公共空間では社会性や環境性、私的空間では感性や快適性が求められる傾向が示された。これらの結果は、政策立案におけるターゲット別・空間別の施策設計、多様な価値の並立的展開の必要性を裏付けるものであり、木材利用促進の実効性向上に資する基礎資料を提供する。