農林中金総合研究所

本稿は、総務省が公表した家計調査のデータをもとに、家計における1963年から2024年までの酒類への年間支出額（以下、支出額）および年間購入量（以下、購入量）を分析した。60～90年代の家計における酒類の購入量の大半は清酒とビールであったが、80年代頃からは焼酎やワインなどの購入量が徐々に増加するようになった。最近では発泡酒・ビール系アルコール飲料、さらにはチューハイ・カクテルなどの購入量が伸びている。ただ酒類への支出額全体については90年代半ば以降、減少傾向にあり、所得の伸び悩みや健康面のリスクも懸念されている。こうしたなか、最近ではノンアルコール市場が注目されており、各メーカーが今後、アルコールと健康をどのように両立させるかにも注目が集まる。