農林中金総合研究所

本稿は、総務省の2000年から22年の家計調査をもとに、家計（2人以上の世帯）の食料品の購入額の変化を分析したものである。
この23年間の変化をまとめてみると、全体的な傾向としては、共働き世帯の増加やデフレの進行といった社会経済情勢の変化を背景に、家計では調理の簡便化と節約を志向する動きがより顕著になった。また高齢化社会が進行するなか、機能性表示食品や特定保健用食品が増加するようになるなど、健康志向の動きも強まった。
さらに、魚食離れと肉食化という動きも強くなった。ただ魚食離れは魚介類の値上がりによる「代替としての肉類の購入」、肉食化は、「割安感のある豚肉と鶏肉へのシフト」が見られた。