農林中金総合研究所

本稿は、2013年から22年までの10年間の総務省の家計調査をもとに、家計（2人以上の世帯）における加工食品の年間購入額の変化を分析した。人口減少、高齢化社会の進行、共働き世帯の増加など家計を取り巻く環境が変化するなか、各食品メーカー等は、時期によって消費に大きな波がある商品は、通年消費となるように商品開発や価値提案を行う、「子供向け」から「大人向け」など購入対象者のポジショニングの変更を図るなど、マーケティング戦略の見直しを進めるようになった。
一方、消費者側に目を向けると、「健康」に力点を置いた購買行動が強まっている。ただメディアに取り上げられた特定の商品が一時的に品薄状態になるなど、情緒的な購買行動も頻繁に生じている。冷静に食生活を見直すことも重要であろう。